脆弱性診断とペネトレーションテストの違いとは? 目的・やり方・選び方を解説
脆弱性診断 ペネトレーションテスト セキュリティテスト
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セキュリティテストの相談をしていると、「脆弱性診断」と「ペネトレーションテスト」という2つの言葉がよく出てきます。両者を同じものと考えている方も少なくありません。その結果、どちらを依頼したいのかが曖昧なまま話が進み、テストの要件が固まらないことがあります。
実際、事業者によっては脆弱性診断のことを「ペネトレーションテスト」と呼ぶこともあります。この記事では、ISOG-J と OWASP Japan の共同ワーキンググループが公開している「ペネトレーションテストについて」と、NIST SP 800-115 をもとに、2つのテストの目的、やり方、結果の違いを整理します。そのうえで、自社に合うのは どちらかを考えるための目安を紹介します。
違いをひと目で比べる
「ペネトレーションテストについて」による整理をもとに、主な違いを表にまとめました。
脆弱性診断 | ペネトレーションテスト | |
|---|---|---|
目的 | 脆弱性やセキュリティ機能の不足を網羅的に洗い出す | 明確な意図を持った攻撃者が、その目的を達成できるかを検証する |
やり方 | ガイドラインなどに沿った定型的なテストケースで調べる。脆弱性の有無を確かめるのに必要な最低限の通信にとどめる | 攻撃者が実際に使うツールや脆弱性、ソーシャルエンジニアリングなどを使い、一定期間内に目的を達成できるかを調べる。網羅的には調べない |
対象 | 指定された Web アプリケーションや IP アドレスごと | システム、人、組織、ルール。組織のシステム全体、または指定されたシステム全体 |
報告書 | 見つかった脆弱性の一覧を、 リスクの高いものから低いものまですべて記載する | 目的達成までの侵入経路と攻撃シナリオ、その過程で使った脆弱性や手法を記載する |
費用・期間 | 対象の規模や範囲によって変わる | 一般に脆弱性診断より高くなる。期間は1週間から数か月と、ゴールや予算で大きく変わる |
家にたとえると、脆弱性診断は「住宅の点検」、ペネトレーションテストは「防犯対策が実際に効くかを確かめる侵入テスト」です。以下で、それぞれをもう少し詳しく見ていきます。
脆弱性診断とは
脆弱性診断は、住宅の点検に似ています。専門の業者が家の中や周りを調べて、壊れた窓、古い配線、傷んだ木材などの問題を一つずつ見つけ、どこにどの程度のリスクがあるかを報告します。点検の過程で、実際に家に押し入ることはありません。
Web アプリケーションの脆弱性診断なら、たとえば「検索画面のパラメータに SQL インジェクションの脆弱性があります」といった形で、問題のある箇所とその危険度が報告されます。対象は、サーバ、ネットワーク、Web アプリケーションなどです。どこまでを対象にするかは、システムの責任者と事前に合意して決めます。
ツールと手作業を組み合わせる
OS や広く使われて いるソフトウェアの既知の脆弱性は、脆弱性スキャナでも見つけられます。一方で、自社で開発したアプリケーションのビジネスロジックの問題、たとえば認可の不備や手順を飛ばした操作などは、業務の流れやアプリケーションの仕組みを理解したうえで、人の手で確かめないと見つけにくいことがあります。
また、NIST SP 800-115 は、脆弱性スキャナには誤検知(実際には存在しない脆弱性を報告すること)が多い傾向があり、結果は専門知識を持つ人が解釈する必要があると指摘しています。スキャナが示すリスクの評価をそのまま受け入れず、環境に合わせて判断するべきだとも述べています。報告された脆弱性が本当にあるのかを見極めることは、改修やパッチ適用の優先順位を決めるうえで欠かせません。
ペネトレーションテストとは
ペネトレーションテスト(侵入テスト)は、実際に家への侵入を試みて、防犯対策がどれだけ効くかを確かめることに似ています。窓をこじ開けたり、裏口から入ったりする方法を試し、侵入できた場合は、どうやって入ったのか、入った結果何ができたのかを報告します。
NIST SP 800-115 は、ペネトレーションテストを「評価者が現実の攻撃 を模倣し、アプリケーション、システム、ネットワークのセキュリティ機能を回避する方法を見つけるセキュリティテスト」と定義しています。多くの場合、1つの脆弱性だけでは得られない権限を、複数の脆弱性を組み合わせて得られないかを調べます。
ゴールを決めて、攻撃者の視点で調べる
「ペネトレーションテストについて」は、侵入できるかどうかそのものよりも、攻撃者が目的を達成できるかどうかを検証することに主眼を置いています。そのため、テストの前に守るべき資産を整理し、攻撃者とその目的(ゴール)を想定します。ゴールの例として、次のようなものが挙げられています。
外部公開サーバを踏み台にされ、内部システムの情報を盗まれる
マルウェアに感染した端末から、Active Directory の管理者権限を奪われる
特定のサービスの本番データベースから情報を盗まれる
内部の人間が機密文書を外部に持ち出す
Web アプリケーションを入り口にする場合の報告は、たとえば「公開サーバの脆弱性を足がかりに内部ネットワークへ入り込み、顧客データベースの情報を取得できた」といった、目的に至るまでの経路として示されます。脆弱性診断のように、見つかった脆弱性をすべて並べるものではありません。
技術以外の手段も使うことがある
ペネトレーションテストでは、システムの脆弱性だけでなく、ソーシャルエンジニアリング(人をだまして情報を引き出す手口)や、物理的な侵入を試すこともあります。NIST SP 800-115 は、ヘルプデスクを装って利用者にパスワードを尋ねる例や、物理的なセキュリティ対策を突破してネットワークに接続する例を挙げています。こうした手法を含めるかどうかはテストを行う事業者によって異なり、依頼する組織と相談して決めます。外部からの侵入を試す方法のほか、侵入されたことを前提に内部から始める方法もあります。
攻撃の流れを考えるときには、攻撃者の行動を段階に分けたモデルが参考になります。代表的なものが、Lockheed Martin のサイバーキルチェーンです。偵察、武器化、配送、攻撃(脆弱性の悪用)、インストール、遠隔操作(C2)、目的の実行の7段階で、攻撃者が目的を果たすまでに通る道筋を整理しています。MITRE ATT&CK も、実際の観測にもとづいて攻撃者の戦術と手法を体系的にまとめたナレッジベースで、シナリオを考える際の参考になります。
担当者に知らせずに行うこともある
組織のセキュリティ態勢や、インシデントへの対応力まで確かめたい場合は、IT 担当者には知らせず、経営層の承認のもとで行うこともあります。NIST SP 800-115 はこれを「Covert(秘匿型)テスト」と呼び、技術的な対策だけでなく、担当者が攻撃に気づいて対応できるかも確かめられるとしています。一方で、すべての脆弱性を見つけるものではなく、時間と費用がかかるとも述べています。
業務への影響に備える
ペネトレーションテストは実際の攻撃に近い操作を行うため、業務に影響が出ることがあり ます。「ペネトレーションテストについて」は、使ったツールの残存、監視機器からのアラート、システムの停止や高負荷、情報や設定の変更、アカウントのロックといった影響を挙げています。テストの前に、対象範囲、禁止事項、異常時の緊急連絡先などを取り決めておくことが大切です。
どちらを選べばよいか
2つのテストは目的が違うため、どちらが優れているということはありません。それぞれの内容を理解したうえで、何を確かめたいのか、費用に見合うのかを考えて選びます。目安は次のとおりです。
脆弱性診断が向いている:新しいシステムや機能をリリースする前に、作り込んでしまった脆弱性を洗い出したいとき。定期的に、既知の脆弱性や設定の不備がないかを確かめたいとき
ペネトレーションテストが向いている:一定の対策を導入して運用しており、それが実際の攻撃に対して機能しているかを確かめたいとき
「ペネトレーションテストについて」は、ペネトレーションテストを実施すべき組織の目安として、ウイルス対策ソフトやファイアウォール以外の対策も導入していること、脆弱性診断を実施したことがあることなどを挙げています。また、構築した直後のシステムよりも、運用を始めて一定期間がたったシステムを対象にしたほうが効果が見込めるとしています。改善した対策が機能しているかを確かめるために、年に1回程度の実施が望ましいとも述べています。
まず脆弱性診断で個々の問題を見つけて直し、対策がある程度整ったところで、ペネトレーションテストで組織全体としての守りを確かめる、という順番が一つの考え方です。PCI DSS のように、脆弱性スキャンとペネトレーションテストの両方を定期的に求める基準もあります(PCI DSS v4.x で変わった脆弱性診断の要件)。
依頼先を選ぶときは、経済産業省の「情報セキュリティサービス基準」に適合したサービスを IPA がまとめた「情報セキュリティサービス基準適合サービスリスト」も参考になります。このリストでは、ペネトレーションテスト(侵入試験)サービスは脆弱性診断サービスのオプションとして扱われ、対応しているサービスに印が付いています。
まとめ
脆弱性診断は、対象のシステムに潜む脆弱性を網羅的に洗い出し、リスクの高いものから低いものまで報告するテストです。ペネトレーションテストは、攻撃者が目的を達成できるかを、攻撃者と同じ視点で検証するテストです。名前が似ていても、目的、対象、報告の内容は大きく異なります。依頼する前に「何を確かめたいのか」をはっきりさせ、事業者とテストの内容をすり合わせておきましょう。
参考資料
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