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LLM セキュリティ公開日 2026.10.07

MCP サーバを探すスキャンと LLM の API キー悪用 — LLM アプリの不正利用・高額請求を防ぐ対策と検査

LLM セキュリティ MCP API キー

目次

  1. いま起きていること

  2. 狙われる入り口

  3. LLM アプリケーションでの対策

  4. 不正利用と高額請求を防ぐ設定

  5. 検査で確かめておきたいこと

  6. 万一キーが漏れたら

生成 AI を組み込んだサービスが増えるにつれて、攻撃者の関心も LLM まわりに向いています。当社が運用を支援している WAF のログでも、公開された MCP(Model Context Protocol)サーバを探していると見られる /mcp へのアクセスを確認しています。

一方で、LLM の API キーやクラウドの認証情報が盗まれ、第三者に LLM を使われて、短期間に高額な利用料を請求される被害も報告されています。この記事では、いま起きていることを整理したうえで、LLM アプリケーションでの対策、不正利用と高額請求を防ぐための設定、そして検査で確かめておきたいことを解説します。

いま起きていること

MCP サーバを探す通信

MCP は、LLM やAIエージェントが外部のツールやデータにアクセスするための共通の仕組みです。社内のデータベースや業務システムを AI から使えるようにする MCP サーバを、手軽に立てられるようになりました。

当社が確認しているのは、次のような特徴を持つ通信です。

  • ドメイン名ではなく IP アドレスを直接指定して、/mcp などの MCP でよく使われるパスにアクセスする

  • User-Agent(アクセス元のソフトウェアの名前)が、セキュリティスキャナーとして知られるものになっている

こうした通信は、「Host ヘッダが数値の IP アドレス」「セキュリティスキャナーに関連する User-Agent」といった特徴をとらえる WAF のルールで検知できています。ただし、WAF を置いていない環境や、MCP サーバを意図せず公開している環境では、そのまま応答してしまうおそれがあります。

実際に、セキュリティ企業の Knostic がインターネット全体を調査したところ、認証なしでツールの一覧を返す MCP サーバが1,862台見つかり、手作業で確かめた119台はすべて認証なしで内部のツールの一覧を取得できたと報告しています。MCP の仕様は認可の仕組みを定めていますが、実装するかどうかは任意で、認証のないまま公開されているサーバが少なくありません。

LLM の API キーの盗用と高額請求

もう一つは、LLM の API キーやクラウドの認証情報を盗み、他人の費用で LLM を使う攻撃です。セキュリティ企業の Sysdig はこれを「LLMjacking」と名付け、盗んだ認証情報で Amazon Bedrock を上限まで使われた場合、被害者の利用料は1日あたり4万6,000ドルを超えうると試算しています。新しい高性能なモデルでは、さらに高額になります。

2026年には、盗まれた Gemini の API キーが使われ、48時間で約8万2,000ドルを請求された開発チームの事例が報じられました。同じ頃、もともと地図などのために公開を前提として使われていた Google Cloud の API キーが、同じプロジェクトで Gemini API を有効にすると Gemini の呼び出しにも使えてしまう、という問題も指摘されています。

盗まれたキーは、利用者に転売されたり、攻撃者自身の AI ツールの計算資源として使われたりします。被害が利用料の請求として表面化するまで気づかないことが多いのも、この攻撃の特徴です。

狙われる入り口

LLM の不正利用につながる入り口は、大きく次の3つに分けられます。

  • 公開されたエンドポイント:認証のない MCP サーバ、LLM アプリケーションの API、社内向けのつもりで公開してしまった検証環境など。

  • 漏えいしたキー・認証情報:ソースコードやリポジトリに書いたままのキー、ブラウザやスマートフォンのアプリに埋め込んだキー、ログやエラーメッセージに出力されたキーなど。

  • アプリケーションの脆弱性:Web アプリケーションの脆弱性を突いてサーバ上の設定ファイルや環境変数から認証情報を盗む手口のほか、プロンプトインジェクションによって LLM に本来の範囲を超える操作をさせる手口もあります。Sysdig が報告した事例でも、最初の侵入口は Web アプリケーションのフレームワークの既知の脆弱性でした。

LLM アプリケーションでの対策

キーを利用者の手元に置かない

LLM の API キーは、ブラウザやスマートフォンのアプリに埋め込まず、必ずサーバ側に置きます。利用者からの依頼は自社のサーバで受け取り、サーバから LLM を呼び出す構成にすることで、キーそのものが外に出ることを防げます。

利用者ごとの認証と、使える量の上限

OWASP の「Top 10 for LLM Applications 2025」は、利用者が無制限に LLM を呼び出せてしまう問題を「LLM10: Unbounded Consumption(際限のない消費)」として挙げ、利用料を膨らませて損害を与える攻撃(Denial of Wallet)にも触れています。対策として、次のような制御を推奨しています。

  • 利用者や送信元ごとに、一定時間あたりのリクエスト数を制限する

  • 入力の長さと、出力の量(トークン数)に上限を設ける

  • 処理時間の上限や、重い処理の流量制限を設ける

  • 使用量を継続的に監視し、いつもと違う使われ方を検知する

認証のない LLM アプリケーションは、それ自体が「誰でも使える無料の LLM」になってしまいます。公開する前に、誰が、どれだけ使えるのかを決めておきましょう。

入力と出力を確かめる

利用者の入力を LLM に渡す前に、プロンプトインジェクションや機密情報の混入を検査し、LLM の出力もそのまま実行・表示せずにアプリケーション側で確かめます。具体的な手口と対策は、プロンプトインジェクションの解説とLLM の不適切な出力処理の解説をご覧ください。

LLM とエージェントに与える権限を最小にする

LLM やAIエージェントが使えるツールやデータが多いほど、乗っ取られたときの被害は大きくなります。OWASP は「LLM06: Excessive Agency(過剰な権限)」として、必要以上の機能・権限・自律性を与えないことを求めています。ツールは用途に必要なものだけにし、削除や送金などの重要な操作には人の確認を挟みます。

MCP サーバを安全に公開する

MCP の仕様と公式の「セキュリティのベストプラクティス」をもとに、次の対策を押さえておきましょう。

  • HTTP で公開する MCP サーバには、仕様が定める認可の仕組み(OAuth ベース)を実装する。仕様上は任意ですが、認証のない公開は避けるべきです。認可を実装したサーバは、すべてのリクエストを確かめ、セッション ID を認証の代わりに使わないことが求められています。

  • MCP サーバのために発行されたものではないトークンを受け取って、そのまま外部の API に渡さない(トークンの素通しの禁止)。

  • 権限(スコープ)は最小限から始め、必要なときに段階的に広げる。

  • 手元の PC で動かす MCP サーバは、標準入出力(stdio)で接続するか、HTTP を使う場合も認証を求め、ほかのプロセスや外部から使われないようにする。

そもそも外部に公開する必要のない MCP サーバは、インターネットから到達できない場所に置くことが基本です。

不正利用と高額請求を防ぐ設定

キーの保管と範囲の制限

  • キーはソースコードや設定ファイルに書かず、クラウドのシークレット管理サービスなどで保管する。リポジトリへの混入はシークレットスキャンで防ぐ。

  • 本番・検証・開発でキーを分け、用途ごとに使えるモデルや API、接続元の IP アドレスを制限できる場合は制限する。

  • 使っていないキーは削除し、使っているキーも定期的に作り直す。

  • Google Cloud のように、地図などの用途で公開しているキーがある場合は、そのキーで呼び出せる API を必要なものだけに制限しておく。

支出の上限と通知

各社は、利用料が想定を超えたときに通知したり、利用を止めたりする仕組みを提供しています。たとえば Anthropic の Claude Console ではワークスペースごとに月間の支出上限と通知を設定でき、Google Cloud は 2026年に、設定した予算に達すると API の利用を止める「Spend Caps」を発表しています。

ただし、通知だけの仕組みでは、気づいたときにはすでに高額になっていることがあります。使っているサービスで「上限に達したら止まる」設定ができるかを確かめ、できない場合はアプリケーション側の流量制限や、クラウドの利用枠(クォータ)の調整と組み合わせましょう。

使われ方の監視

使用量の急増、普段使わないモデルやリージョンでの呼び出し、深夜帯の大量の呼び出しなど、いつもと違う使われ方を検知できるようにしておきます。クラウドの監査ログで、LLM の呼び出しやキーの作成・変更を記録しておくことも、被害の範囲を調べるうえで役立ちます。

検査で確かめておきたいこと

  • 外部から到達できる MCP サーバや LLM アプリケーションの API がないか、公開している資産を洗い出したか

  • 公開している MCP サーバ・LLM アプリケーションに、認証と認可が実装されているか

  • ブラウザやスマートフォンのアプリ、リポジトリ、ログに API キーが含まれていないか

  • 利用者ごとのリクエスト数や、入力・出力の量に上限があるか

  • プロンプトインジェクションによって、システムへの指示や機密情報が漏れたり、想定外の操作が実行されたりしないか

  • LLM やエージェントに与えたツールと権限が、用途に必要な範囲に収まっているか

  • 支出の上限と通知、使用量の監視が設定されているか

  • WAF などのログで、/mcp を探す通信など、LLM まわりを狙うアクセスを確認できているか

LLM アプリケーションの弱点は、モデル単体ではなく、連携するツールやデータ、認証の仕組みを含めたアプリケーション全体で確かめる必要があります。公開前と、モデルや連携先を大きく変えたときには、第三者による診断で確かめることをおすすめします。

万一キーが漏れたら

  1. 漏れたキーをすぐに無効にし、新しいキーに切り替える。

  2. 利用料と利用履歴を確かめ、身に覚えのない利用の範囲を把握する。

  3. 利用しているサービスの提供元に連絡し、状況を共有する。

  4. キーが漏れた経路(リポジトリ、アプリ、ログ、脆弱性など)を調べ、同じ経路をふさぐ。

クラウドの認証情報が盗まれていた場合は、LLM 以外のサービスも不正に使われていないか、あわせて確認してください。

参考資料

前の記事 リリース前に読みたい IPA「安全なウェブサイトの作り方」と脆弱性対策の基本

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